開発の「たたき台」を変える!——要件メモから設計ドキュメントとプロトタイプまで、その日のうちに。
バイブコーディングで「動くもの」を先に作り、議論を前に進める。
バイブコーディングで「動くもの」を先に作り、議論を前に進める。
社内システム・プロダクトの開発運用を担当する方向け。要件整理と仕様ドキュメント化、バイブコーディングによるプロトタイプ構築、テスト・レビュー・文書生成、障害対応とヘルプデスクRAGまで、開発ワークフロー全体にAIを組み込む実務研修。
日々の業務プロセスのどこにAIを差し込むと効くのかを、コマ番号と対応づけて整理しています。
| 業務プロセス | 現状の痛み | AIで何が変わるか | コマ |
|---|---|---|---|
| 要件整理・仕様化 | 口頭要望が曖昧なまま実装へ | 要件定義書・画面仕様の下書きと確認事項リストを生成 | E-1 |
| 設計ドキュメント | 書く時間がなく属人化 | アーキテクチャ案・データ設計案のたたき台を生成し人がレビュー | E-1 |
| 実装 | 定型コード・小ツールに時間 | バイブコーディングでプロトタイプを高速構築 | E-2 |
| テスト | 観点漏れ・作成負荷 | テスト観点表・テストコードの下書きを生成 | E-3 |
| コードレビュー | レビュアー不足 | AIレビューで一次指摘→人は設計判断に集中 | E-3 |
| 障害対応 | ログ調査と報告書が重い | ログ要約→原因仮説→障害報告書の下書き | E-4 |
| 社内ヘルプデスク | 同じ質問対応に時間が溶ける | IT手順書のRAGボットが一次回答 | E-4 |
| リリースノート・手順書 | 文書化が後回しで負債化 | 変更内容からリリースノート・運用手順書を生成 | E-3 |
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※削減時間の例示は自社実測に基づくものです。効果は業務内容により異なります。
全5コマ・計11時間。各コマは「その職務の担当者が、業務の中でAIを使って何ができるようになるか」という技能単位で定義しています。
| コマ | タイトル | 時間 | 習得する技能 |
|---|---|---|---|
| E-1 | 要件整理と仕様ドキュメント化 | 1.5h | 開発担当者が、要望メモから要件定義書・画面仕様・確認事項リストを生成し、設計たたき台を作成する技能(演習の過程でプロンプトの型を習得) |
| E-2 | バイブコーディング実践(プロトタイプ構築) | 2.5h | 生成AIとの対話でプロトタイプ・社内ツールを構築し、動作確認と修正指示を繰り返して完成度を上げる技能 |
| E-3 | テスト・レビュー・ドキュメント生成 | 2h | 仕様からテスト観点表・テストコードを生成し、AIコードレビューの一次指摘を活用し、リリースノート・手順書を生成する技能 |
| E-4 | 障害対応とヘルプデスクRAG | 1.5h | ログ要約から障害報告書の下書きを作成し、IT手順書を読み込ませたヘルプデスクRAGボットを構築する技能 |
| E-5 | 実践ワーク「AI業務改善体験」(開発版) | 3.5h | 自らの開発・運用業務を棚卸しし、AIを活用した業務改善の進め方を習得する |
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2日構成の例:1日目 E-1〜E-2(要件整理〜プロトタイプ)/2日目 E-3〜E-5(テスト・障害対応〜業務改善)
全コマが手を動かす演習です。講師のライブ進行(対面/オンライン同時双方向)のもと、AI Lab環境で自分の職務の題材に取り組みます。最終コマは共通実践ワーク「AI業務改善体験」——自分の業務を棚卸しし、改善対象の選定→AIワークフローの設計→効果見込みの算出→標準化までを1周します。
研修資料・演習で使ったプロンプト集・ワークシートは、受講者専用ポータルにすべて格納。PDF教材の横にプロンプトが並び、ワンクリックでコピーして実務で使えます。研修は受けて終わりではなく、翌日からの実務で使い続けるところまでが設計です。


社内システム・プロダクトの開発・運用を担当する方。
本講座はライブ形式(通学制・同時双方向型)で実施するため、人材開発支援助成金の活用をご検討いただけます(2026年8月3日改正の新基準に対応した職種別・実務直結カリキュラム)。支給の可否は都道府県労働局の審査により決定されます。申請手続きは社会保険労務士の独占業務のため、必要な場合は提携社労士をご紹介します。
貴社の受講者だけで実施します。演習の題材は自社の業務・自社の資料を使います。
他社の受講者と合同で実施します。1〜数名でのご参加に向いています。開催日程はお問い合わせください。
人数・実施形態(1社研修/公開クラス)別のお見積りはお問い合わせください。
価格シミュレーションを試す※ 受講料は1名あたりの単価です。助成金の支給の可否は都道府県労働局の審査により決定されます。